サイバー戦争なう
米軍がフィリピンより撤退した後に、中国が南沙諸島の領有権を実効支配しだしました。2014年より埋め立てを行い滑走路を建設していることを問題視したアメリカは公式に中国を非難しだしたことへの反発なのか、この時期を契機にアメリカと中国間でまさにサイバー戦争が勃発しました。連邦政府の外部組織、大手金融機関、クラウドメールサービス、大学などの教育機関。そして、2014年末より中国から日本へのDDoS攻撃も激化し、2015年に入ってからは日本年金機構への攻撃、金融機関、大学へのサイバー攻撃が激しくなっています。
現在のサイバー攻撃の様子を、サイバー攻撃・セキュリティの専門企業「Norse Corporation」がリアルタイム攻撃情報として無料で公開しています。リアルタイム攻撃情報を見ると多くのサイバー攻撃が日常的に行われていることを一目で把握することができるこのサービスは、いままさに脅威が発生していることを手に取るように把握することができます。武力戦争に突入しないよう、日本の報道機関は柔らかな表現でサイバー攻撃を報道していますが、実際にはすでにサイバー戦争は始まっているのです。
セキリュティソフトにも深い関係が
サイバー戦争とセキュリティソフトは関係ないように見えますが、実は深い関連性があります。
日本はアメリカと同盟関係にあり西側諸国です。西側諸国で制作されたセキュリティソフトを使用している場合は問題ありませんが、東側諸国（ロシア・中国など）が制作したセキュリティソフトを使用している場合には、敵国を混乱に陥れる目的で国家の命令により、パソコンを機能不全することがセキュリティ対策ソフトにて実現可能です。民間企業であっても、有事の際には政府機関により、バックドアをしかけたり混乱させることを計画していることは、米国諜報機関(CIA)に勤務していたエドワード・スノーデン氏によって既に暴露されています。また2015年7月には、イタリアの民間ウイルス制作会社がクラックされ、その主要顧客が世界各国の諜報機関であったことが暴露道され、世界中が驚愕しました。
つまり、東側諸国で制作されたセキュリティソフトを使用するという事は、敵の盾で敵国と戦おうとしているようなものです。その矛盾にはだれでもすぐに気が付くことができるでしょう。
セキュリティソフトを購入する際は、機能や価格だけではなく、そのソフトがどの国で制作されたものなのかも重要になります。特に現在、日本と関係が悪化している中国および韓国の製品は控えるべきではないでしょうか。
セキュリティソフトの開発国につきましては、製品比較に記述しておりますので、そちらを参考にしてください。
